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教育相談の現場から

海外子女教育振興財団 教育相談室

海外子女教育振興財団では、1971年から海外赴任させるご家庭のお子様の渡航前から帰国後までの教育に対して、各ご家庭の事情に合わせた個別相談を行ってきました。海外の教育に関する相談としては、現地教育事情、学校選択、学校生活・適応、国内の教育に関する相談としては、編入学・進学、学校情報、学校生活・適応に関する相談が多く、ここ数年の面談、電話、Eメールによる相談件数は年間約2,000件です。

海外赴任で帯同するお子さんの年齢は様々ですが、最近は中学生や高校生の帯同も少なくありません。海外での在籍が中学から高校にまたがる場合や、高校生で渡航する場合、帯同するか否か、帯同するとしたらどのような学校に通学させればよいかについて悩まれ、父親か母親、またはご両親そろって教育相談室を訪ねてこられます。

現地の学校の教育事情、日本人学校・私立在外教育施設と現地校・国際学校選択のメリットとデメリット、現地での学習・生活上の留意点、帰国後の学校等についてお話しますが、後日、お子様ご自身が放課後、財団に相談にみえる場合もあります。現地の学校の学習についていけるのか、帰国後の受け入れ校はあるのか、海外と帰国後の学校・学習・進学等についてある程度の見通しがつかなければ、親と一緒に渡航する決心はつきません。

自己のアイデンティティを確立する青年期前期を異文化社会で生活することは、国際性を身につけ、その後の人生を切り開いていく上で貴重な体験ではあるのですが、学年が上がるにつれて学習内容も難しくなるため、困難な壁に向かって本人が主体的に立ち向かっていこうとする姿勢と意思が欠かせません。お子様ご自身が教育相談員と話し合うことで方向性が見えてくることもありますので、迷われているときには教育相談をご利用ください。

海外の教育事情、海外赴任に関して留意すべき点、帰国受入れ校等、さまざまな情報はインターネットで入手できますが、収集した情報に振り回されないことが大切です。お子様にふさわしい教育を選択するには、収集した情報をもとにご家庭で十分話し合うことが大切です。

乳幼児から大学生までお子様の年齢に応じて各ご家庭で抱える問題は異なりますが、不安なことや迷われていることがあれば是非当財団をご利用ください。当財団では、ご家庭の教育方針に沿って、お子様がより良い教育が受けられるよう、豊富な経験と幅広い資料をもとに、お一人お一人にあった教育相談をしています。