保険への加入

社会保険や国民健康保険の完備している日本で暮していると、病院の窓口で支払う自己負担金（実際の医療費の3割程度）が医療費だと誤認しやすい。また、海外での医療費は私たちの想像以上に高額なため、請求を受けて、その金額に驚くことも多い。
「保険はお守り」という感覚は誤りではないにしても、いざというときに使いこなせなければ、何のために掛けたのかわからなくなる。ここでは海外派遣者向けの保険商品と、その活用法について考えてみよう。

海外駐在員総合保険

いわゆる「海外駐在員総合保険」と呼ばれる便利な保険プランは、海外旅行保険をベースに作られていて、年単位で掛けることができる。さらにいえば、海外旅行保険は「旅行傷害保険」が基本形であって、損害保険の一種である。しかし、実際に海外で事故やトラブルに巻き込まれると、本人のケガや病気の治療費・入院費だけでなく、親族が駆けつける費用、損害賠償を訴えられた場合の費用なども必要になる。
海外駐在員総合保険は、「旅行中の事故」によるケガを原因とする「傷害死亡・後遺障害」および「傷害治療費用」を基本契約とし、これに「疾病死亡・治療費用」「救援者費用」「緊急一時帰国費用」などを「特約」（特別に保険を追加する）でつける。また、赴任地の住宅内にある家財や身の回り品の火災・盗難の損害や「借家人賠償責任」などを加えて「総合保険」としている。保険料率（掛け金）はどの保険会社も大差はないので、特約部分と現地でのサービス体制が検討のしどころである。
国内の健康保険組合や共済保険組合では、組合員が海外で支払った医療費に対して一定の給付を行っていることも忘れないようにしたい。還付請求は面倒なようでも、説明をよく読めば簡単である。また、自分で掛けた任意保険とはまったく別なので、保険組合の医療給付を受けてからでも、海外駐在員総合保険を掛けた保険会社に対して医療費を請求できる。

「プラン」の中から選択

保険会社のほうで「お勧めプラン」を何種類か用意しているが、そのセットの中から選べばまずは無難。ただし、子どもが多かったり、登山やスカイダイビングなど危険度の高い趣味を持っていたりする人は、保険代理店の担当者とよく相談するとよい。
保険会社は、サービス体制こそが営業活動であるため、保険者の「わがまま」にも、かなりの程度までつきあってくれる。「こんなことまで頼んでいいのかな」と悩んでないで相談してみることである。症状やトラブルをこじらせる前に連絡をもらったほうが、保険会社も助かるのである。
危険情報が最も早いのも保険会社なので、ときどき日本の保険代理店に連絡を入れてみるのもよい。ほかの顧客の秘密は守っているが、かなりの線まで助言してくれる。こちらが無事でいることを、心底望んでいるのは間違いないのである。

外駐在員総合保険の補償